歩道用防護柵Products
ガードパイプ
仕様・特長
製品特長
安全でよりよい環境づくりのための歩道用防護柵。豊富なラインナップで街全体をサポートします。
街に、歩道に、そして人にやさしく機能するデザイン
よりよい歩道環境を創造するためのさまざまなニーズに応えるガードパイプシリーズの豊富なラインナップ。
そのすべての製品は、多様な景観にマッチするシンプルデザイン。そのうえ歩道等での使用を考慮し、角張った部分を極力なくしたりボルト・ナットの歩行者側への突出をなくす等の工夫を施した、人にやさしいデザインです。
高度な防錆処理によるすぐれた耐候性
主要鋼材のすべてに高度な防錆処理を施しました。めっき+樹脂コート製品、溶融亜鉛めっき製品 ※ともに耐候性にすぐれています。
めっき+樹脂コート製品
※「ZAM」、「SuperDyma」は、日本製鉄株式会社の登録商標です。
※「高耐食性めっき鋼板」は日本産業規格JIS G3323(溶融亜鉛-アルミニウム-マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯)に準拠する材料です。
| 部材 | 外装 |
|---|---|
| 支柱(t=3.2) | HDZT77(HDZ55相当) |
| ビーム、ブラケット・ジョイント、キャップ | HDZT56(HDZ40相当) |
| ボルト・ナット | HDZT49(HDZ35相当) |
※溶融亜鉛めっき製品は、球キャップ付は製作できません。
※部材を一時的に高温多湿の場所または、屋外に重ねたまま保管した場合、白さびが発生することがありますが防食の性能には悪影響を及ぼさないため、補修などは不要です。(JIS H8641参照)
色名称 |
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|
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|---|---|---|---|
| 標準マンセル値 | 10YR2.0/1.0程度 | 10YR6.0/1.0程度 | 10YR3.0/0.2程度 |
安心をカタチに。P種に準拠
防護柵の設置基準・同解説のP種に準拠しています。(下記資料参照)
●P種・SP種歩行者自転車用柵(防護柵の設置基準・同解説より抜粋)■歩行者自転車用柵設置区間
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転 落 防 止 柵 |
歩行者等の転落防止を目的として路側または歩車道境界に歩行者自転車用柵を設置する区間。 |
|---|---|
| (1)歩道等、自転車専用道路、自転車歩行者専用道路および歩行者専用道路の路外が危険な区間などで歩行者等の転落を防止するため必要と認められる区間。 | |
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横 断 防 止 柵 |
歩行者の横断防止などを目的として歩車道境界に歩行者自転車用柵を設置する区間。 |
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(1)歩行者等の道路の横断が禁止されている区間で必要と認められる区間。 (2)歩行者等の横断歩道以外の場所での横断防止が特に必要と認められる区間。 (3)都市内の道路などにおいて、走行速度が低く、単に歩道等と車道とを区別することのみにより歩行者等の安全を確保することが期待できる区間のうち、特に必要と認められる区間。 |
| 種 別 |
設 置 目 的 |
設計強度 | 高さ
(mm) |
支柱 | |||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 支柱間隔
(m) |
埋込み深さ
(mm) |
備考 | |||||
| P |
転 落 防 止 |
垂直荷重
390N/m |
1100 | 3.0
支柱Φ60.5 |
E | 1200 ※1 | 土中埋込みを標準とする。
根固め寸法 300×300×800mm (300×300×450mm) |
| C | 800 ※1(450) | ||||||
| W | 200 | ||||||
|
横 断 防 止 |
700〜800 | 3.0
支柱Φ60.5 |
E | 1000 | コンクリート根固めを標準とする。
根固め寸法 300×300×400mm |
||
| C | 400 | ||||||
| W | 200 | ||||||
| SP |
転 落 防 止 |
垂直荷重
2,500N/m |
1100 | 1.5〜2.5 | C | 400 ※1(400) | 連続基礎による埋込みを行うものとする。
連続基礎寸法 300×900mm (300×500mm) |
| W | 200 | ||||||
(注)(1)Eは土中埋込み、Cはコンクリート根固め、Wは橋梁、高架、擁壁などの構造物上に設置
する場合である。
(2)※1の値は路肩側方余裕100mm以上500mm未満、のり勾配1:1.5より緩やかで中位以上の
地耐力を有する土質条件(N値10程度の砂質地盤)の場合である。
(3)()の値は、路肩側方余裕500mm以上で中位以上の地耐力有する土質条件(N値10程度の砂質
地盤)の場合である。
(4)支柱諸元には、積雪荷重は考慮されていない。なお、除雪作業などに支障となる場合には、
着脱可能な構造を検討してもよい。
| 歩行者自転車用柵は、原則として種別Pを適用するものとし、歩行者等の滞留が予想される区間および橋梁、高架の区間に設置される転落防止を目的とした柵は、集団による荷重を想定し、種別SPを適用するものとする。 |
施工事例・利用シーン
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